更新日：2026年10月13日。2022年3月31日公開の現場調査記録を残し、含水率と再発についての説明を見直しました。
引渡し後の新築住宅で確認した床下の状態
元の記録では、カビバスターズ名古屋の三好社長が調査した、第1種換気システムを備える引渡し約半年の新築物件として紹介しています。年末ごろからカビ問題について工務店と相談していたとの記載があります。
含水率は、測定条件とあわせて確認します
元の記事には、大引きの出荷証明の含水率12％、基準14％以下、現場で21.6％を確認したとの記録があります。ただし、出荷時と現場の測定箇所・方法・機器・温度などをこの掲載情報だけでそろえて比較することはできません。14％以下という数値も、この記録に記載された条件であり、すべての建物や木材の共通基準として示すものではありません。
木材の種類や表面状態、濡れていた期間などによってカビの発生条件は異なります。「含水率18％を超えたら必ずカビが発生する」と一律には判断できません。引渡し時の含水率も、当時の測定記録がなければ現在の値から断定できません。冬でも漏水や結露などがあれば水分が残る場合があります。
換気設備があっても、再発しないとは限りません
第1種換気システムや熱交換器があることだけで、除カビ後の再発を防げると保証することはできません。カビが見える状態は結果です。除カビ・防カビ施工とあわせて、結露・漏水・雨水の入り込み、換気の運転状態、建材の乾燥状態などを確認し、必要な原因改善を検討します。
EPAはカビへの処置とあわせて、漏水などの水分の問題を修正し、十分に乾燥させることを案内しています。建物側の補修や管理の担当・費用は、カビ処理とは分けて確認してください。